YouTubeで動画が「不適切」として広告が剥がされる原因と対処方法

YouTube では年々アップロードされている動画の内容に関して監視が厳しくなってきているのは御存知の通りです。特に動画を収益化される場合は、広告主の兼ね合いからもチャンネル全体や各動画に対して厳しい目が向けられています。

特に最近では「ゆっくり実況」「文字だけ動画（スクロール動画）」「物申す系動画」などで収益化ができなくなり、広告が剥がされたというチャンネルや動画が多くなったと騒がれています。

もし YouTube が問題のある動画を検出した時に取る処置としては「動画を削除する」「収益化できなくする」の2通りがあります。問題の大きさや動画の内容によっては個別の動画だけでなく、チャンネルやアカウントそのものが停止になったり収益化ができなくなることもあります。

不適切な動画として広告が剥がされる原因

YouTube で収益化をする場合は一般的な YouTube のポリシーやガイドラインの他にも、YouTube パートナー プログラムのポリシーや AdSense プログラム ポリシー、法律など様々なことを守らなければなりません。

各ポリシーやガイドラインはご自身で必ず目を通すべきものですが、広告を掲載するのに不適切な動画として剥がされる場合は「広告掲載に適したコンテンツのガイドライン」を熟読することをお勧めします。

このガイドラインでは下記のトピックについて、どのようなコンテンツで広告掲載が許可されないか具体例を含めて記載されています。

例えば血が流れるような暴力的なシーンやアダルト要素が含まれるシーンがあるのが NG だということは誰でもご存知でしょう。しかし［暴力］の中には暴力的なシーンが含まれているか否かに関わらず「公衆のデモ」が例として記載されていますし、不快感を与えるコンテンツも記載されています。誰かに対して不快感を与えてしまうような動画であれば、収益化が停止される可能性がゼロではないわけです。

また以前実際に問題となったのが、ある事件を起こした犯人に対して意見を言うような動画です。ただ単に意見を言うだけであれば動画が削除されたりすることはないでしょう。しかしあまりに過激な言葉を使ったり、攻撃的な内容の場合には収益化の対象から外される可能性が高いです。その他にも特定の個人や集団に対して罵ったり、陥れるようなコンテンツなどもあります。

いわゆるフェイクニュースのような事実とは異なる虚偽の情報や誇大な主張も AdSense のポリシーで禁止されています。

例え主張する内容が事実であったとしても、多くの人に不快感を与えるような内容、攻撃的な内容であれば広告を掲載するのには不適切だと判断されても仕方がないのです。

「表現の自由」と収益化は別物

よく「表現の自由があるのにおかしい！」とおっしゃる方がいるのですが、動画に広告を表示し収益化できるのと表現の自由は全く別物で切り離して考えなければなりません。

YouTube の動画に広告を掲載して収益化できるのは、お金を出して広告を出稿してくれる広告主がいるからです。広告主にとって不利益（イメージダウンなど）になり得るような動画に対して広告を掲載することはできません。これは YouTube に限らずその他の媒体でも同様です。

もし広告の掲載が不適切だと判断され広告を剥がされたとしても、動画自体が削除されていないのであれば表現の自由は尊重されていることになります。

また仮に動画が削除されたり、チャンネルが停止されるようなことは明らかな違反があった場合です。誤判定のような YouTube 側のミスもたまにありますが、そうでなければ受け入れるしかありません。

YouTube は公的なサービスではなく単なる民間企業が提供しているものに過ぎません。ですからサービス提供側が決めるルールに従って利用しなければならないのです。

収益化が不適切だと判断された場合の対処方法

「もし広告を掲載するのには不適切な動画だと判断された場合はどうすれば復活できるのでしょうか？」と疑問に思われる方、また不安に思われる方は多いでしょう。

見直さなければならない項目は動画そのものだけでなく下記も含めてです。（ライブ配信含む）

動画そのものには問題がないのに、タイトルや説明欄にガイドラインに違反するような文言が入っていることで不適切だと判断されてしまいます。またサムネイルに関しても同様に気をつけなければなりません。

もし動画そのものに問題があると判断されているのであれば「広告掲載に適したコンテンツのガイドライン」で指摘されているような場面や表現を取り除いた動画にする必要があります。

またガイドラインに違反しそうな内容であったとしても、教育・ドキュメンタリー・科学・芸術的な価値がある動画の場合は不適切の判断が変わる可能性があるので、そのような価値を提供できているかもご確認ください。

不適切だと判断される要素を取り除き、審査をリクエストできる状態になっていれば申請をしてみてください。